自己居住用ローン（以下、住宅ローン）を借り入れるとき、住宅ローンの審査と同時に、団体信用生命保険（以下、一般団信）の加入のための審査も行います。
その際、一般団信と別に「がん診断保障」,「3大疾病保障」,「8大疾病保障」などにも加入するか、しないかで悩むと思います。
「がん診断保障」,「3大疾病保障」などに加入することで、保障は手厚くなります。その一方で、これらは保証料もしくは金利に上乗せされることが多いです。
上乗せ幅は金融機関によっても異なりますが、おおよそ、「+ 0.05%」 から「+ 0.3%」までと幅広く、保障を手厚くしていくほど、月々の支払金額（利息）は増加します。
「保障を手厚くするため、月々の支払金額（利息）を増加するべきか？」,「一般団信だけで大丈夫か？」などで、悩むかと思います。
- 「がん診断保障」,「3大疾病保障」などは金融機関によって様々な種類の保障がある
- 保険金が支払われる条件や保険金額の違いがある
- 保証料もしくは金利に上乗せされる金利幅にも違いがある
これが、主に悩ませる理由かと思います。
「一般団信」のみで大丈夫な理由
結論として、「一般団信」のみで大丈夫です。
私は保証料もしくは金利に上乗せされてまで、「がん診断保障」「3大疾病保障」などへの加入は不要と考えます。
多くの方が、住宅ローンの借り入れ期間を35年にして、借り入れを行います。借り入れ期間35年間は本当に長い期間です。仮に、保証料もしくは金利に上乗せをする幅を「+ 0.3%」とした場合、月々の支払金額（利息）の負担は大きくなります。
以下に、「住宅ローン計算シミュレーター ローンメモ」というアプリを使用して、金利に「+ 0.3%」を上乗せした場合のシミュレーションをしました。なお、借り入れ金額は8,000万円としています。
シミュレーションの結果、月々の返済額は1万円ほど、増加しています。また、繰り上げ返済などをせず、35年間借り入れた場合の総返済額は約460万円ほど、増加していますので、負担は大きいと言えます。
「がん診断保障」「3大疾病保障」については公的保険にて補うことを検討する
「がん診断保障」「3大疾病保障」の内容は公的保険にて補うことを検討した方がいいでしょう。
- 「がん」などと診断されたとき、高額医療費制度などの公的保険で補えないのか。
- 「がん」などと診断されても、現金・預金の保有比率を上げておけば、解決できるのでないのか。
- 「がん」などと診断されたとき、勤務先からの保障もしくは親族に頼ることはできないのか。
- 「がん」などと診断されたとき、購入した自宅を売却することができるか。
個人の意見としては、保証料もしくは金利に上乗せをしてまで、保証の内容を手厚くする必要はないと考えています。
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